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平和について思う
核絶対否定の真理の共有を
核兵器廃絶をめざすヒロシマの会 共同代表 森瀧 春子
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プロフィール
〔もりたき はるこ〕
核兵器廃絶をめざすヒロシマの会・共同代表（2001～）、核兵器廃絶日本ＮＧＯ連絡会・共同世話人（2010～）、NO DU（劣化ウラン弾禁止）ヒロシマ・プロジェクト・事務局長（2003～）、ウラン兵器禁止国際連合（ICBUW）・運営委員（2004～）、世界核被害者フォーラム・事務局長(2014～)、広島大学非常勤講師（2015-2016）。
広島平和文化センター評議員。
2018年、谷本清平和賞受賞。
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核兵器を国際法で禁止する核兵器禁止条約が２０１７年７月に国連で採択されて以来、その発効までの生みの苦しみが続いています。
また、新たな国際緊張の中で核戦争の危機は高まり、核をめぐる状況は極めて厳しくなっています。
このような時期に、原爆、核被害の実態をさらに明らかにする調査研究の追求と継承が、色々な分野で試みられています。
被爆者、若者、研究者、反核運動に携わる人々、被爆地の行政が連携し、地道に活動していく中で、その担い手・継承者が育まれていくことこそ、「ヒロシマ」に期待されています。
核開発時代がもたらしてきたものは、ウラン鉱山開発、核兵器製造、世界各地での核実験による核被害、原爆が実用された核戦争。
人類史上未曽有の非人間的悲惨の極みをもたらしてきました。
同時に核は、エネルギー源としての原発によって大事故を引き起こし、取り返しのつかない核被害をもたらしてきました。
核兵器や原発用に濃縮されたウランの残滓までが、劣化ウラン兵器として戦場で使用され続け、被害を拡大しています。
人類が作り出した負の遺産に終わりを告げるためには、まず、「現実」を明らかにすることがカギとなります。
世界中から、核実験をはじめ、あらゆる核の被害者が広島に集い、被爆７０周年に開催した「世界核被害者フォーラム」で、「世界核被害者人権憲章」を発したのも、その努力の１つです。
核戦争の被害地に課された重い責任があるゆえでした。
被爆後、広島の先人達・被爆者は、「核と人類は共存できない」、「人類は生きねばならぬ」との理念に、その未曾有の非人間的悲惨の被爆体験から到達し、反核の闘いを担ってきました。
「核を絶対に否定する」とは、現実的には「核兵器を廃絶する」、「原発を廃絶する」ということです。
私自身もヒロシマ・ナガサキから７４年目を迎える今日まで、その実現のために懸命に闘いながらも、時には絶望的に遠い目標だと感じることもありました。
しかし１９９９年の対人地雷禁止条約、さらに２００８年のクラスター爆弾禁止条約が、市民と志のある国々の連携で実現するのを見届けた時、「これだ！ 核兵器も劣化ウラン爆弾も、このプロセスで廃絶していけばいいのだ！」と確信しました。
２００９年以来、非人道兵器である「劣化ウラン兵器禁止条約を！」、「核兵器禁止条約を！」とヒロシマから国内外に訴え、国際法で法的に禁止する運動を進めてきました。
２０１３年のオスロ、２０１４年のメキシコに続く、２０１４年１２月のウィーンでの第３回目の「核兵器の非人道性を問う国際会議」には私も参加しました。
ウィーン会議では非人道的兵器・核兵器の法的な禁止を、という流れが大きくなり、明確化し、市民社会と有志国が連携した進め方は、まさにクラスター爆弾禁止のプロセスを踏まえるものであり、私は新たな確信と希望を得て、核を国際法で禁止し、葬り去るため力を振り絞ろうと決意をもって帰広したのでした。
２０１７年３月と６～７月には、国連で核兵器禁止条約交渉会議が開かれました。
そこで、反核を訴えてきた原点・ヒロシマから、声を１つにして世界に「今こそ核兵器禁止条約を！」と訴えかけようと、被爆者団体をはじめ反核市民団体に呼びかけ、２７の団体が結集し、市民集会や原爆ドーム・キャンドルメッセージの集いを持ちました。
共同声明を発し国内外に届けると共に、≪BAN NUKES NOW! 2017≫ を広島市民が千本のキャンドルグラスの灯りで描きだし、その写真を国連関係者、国際ＮＧＯなどに届けて連帯し、国際的に大きな反響を得ました。
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原爆ドーム前から世界に・1000本のキャンドルで描く（2017.6.15）
《BAN NUKES NOW! 2017》 （今こそ核兵器禁止条約を！2017）
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米国をはじめとする核保有国や、日本など核抑止力に依存する国々は、国連での核兵器禁止条約採択に反対し、禁止条約の発効を何とか潰そうと躍起になっています。
米トランプ政権は、２０１８年２月のＮＰＲ（核態勢の見直し）による小型核兵器の実戦使用宣言に始まり、２０１９年２月のＩＮＦ（中距離核戦略）全廃条約脱退に至る、核戦争への道を突き進んでいます。
被爆国日本の政府は禁止条約に真っ向から反対するとともにＮＰＲを高く評価し、国際社会からの不信の的になってきました。
しかし、もはや「法的に禁止する」という国際的潮流は止めることはできず、禁止条約は７０か国の署名、２２各国の批准に至っています。
（２０１９年２月２５日現在）
広島で生まれ育った私が見てきた戦争被害、核被害は、アメリカの広島原爆投下によって引き起こされた無辜の民の無残な死、それに続く生き残った被爆者の病魔との闘い、「遅れた死」、そして原爆孤児や原爆孤老などをもたらす人間関係の破壊でした。
しかし、核による被害はそれだけではなかったのです。
核利用サイクルのあらゆる場面で核被害を引き起こしてきました。
その現実をインドのウラン鉱山で、ネバダの核実験場で、イラク戦争の劣化ウラン弾の被害調査現場で、福島の原発事故の被害現場で、私は突きつけられてきました。
厳しい現実との闘いに全エネルギーをかけながら、数十年、駆け抜けてきました。
「核絶対否定」は、巨大な核権力、国家権力との闘いに他ならないと思い知らされました。
ささやかな命の灯りが消えない限り、私は先人たちの闘いを引き継いでいきます。
そして、若者たちが確実に、力強く担っていくと信じています。
（平成３１年２月寄稿）
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